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この本の背景

 80年代から組織文化診断を行っている。当時はコンサルティングの前提として行っていた。何故か、同じ処方でも人によって効果が異なるように、全ての組織にBSCが効果的とは限らない(例えばの話である)。

 私が知っているある自動車会社の工場、系列の工場(上場企業)では方針管理というものをやっていて、それはそれは沢山の指標が存在する。小集団活動で検討された改善案が凝縮された指標である。
 そうした組織にBSCです・・・といった瞬間に、「またですか」ということになる。確かに、現場レベル、業務レベルの指標とはBSCは異なる。考え方も違う・・・それは承知であるが、最終的に行動指標に落とさない限り、意味はない。「嫌だな」と現場が感じた瞬間、結果は見えている。強引にやれば逆効果にさえなる。組織文化とはそういうものだ。

 いつのまにか、組織文化診断は組織開発から離れ、マインド・リサーチ的なものになり、意識調査と題されるようになった。この時点で、組織開発ではないのではないか・・・。もっと対策に繋げるものでないといけないのでは・・・。目的にもよるが、アンケートだけでは・・・。貴社はこんなタイプ・・・区分化するのが組織開発ではないのだが・・・。

 弊社(カタナ・パフォーマンス・コンサルティング株式会社)には、独自の組織文化診断がある。そのノウハウを活かして、一般社団法人企業研究会の協力を得て、標準版というか普遍版を作成することにした。
作成するにあたり、企業のご協力を得て1年間研究会を開催し、12のドライバー、36のリクワイアメント、108の設問からなる診断プログラムを作成するに至った。心から感謝申し上げたい。

 多くの企業に使用していただき、会社の体質を知った上で、マネジメント施策を講じて欲しい、というのが目的である。
叱ることでうまくいく人もいれば、優しく優しくしないとうまくいかない人もいる。多様である。先ずは体質=行動様式を構造的・定量的に把握することである。
 価値ある戦略も逆効果になっては困る。